現場のデジタル化って？ BIM/CIM・遠隔臨場をやさしく

「建設の現場も、デジタル化が進んでいるらしい」。そんな話を聞くと、未経験の人は「ついていけるかな」と心配になるかもしれません。

ここでは、国土交通省の資料をもとに、よく出てくる言葉と、施工管理に関係するところを整理します。

i-Construction 2.0 の目標と3本の柱

国土交通省「i-Construction 2.0」（令和6年4月）と報道発表をもとに、本文の内容を図にしました。数字は国が掲げる目標です。

i-Constructionって、なに？

建設の生産システム全体の生産性を上げて、魅力ある建設現場をめざす、国土交通省の取り組みです。2016年から進められていて、2024年4月に「i-Construction 2.0」が策定されました。

国が掲げる目標

2040年度までに、建設現場の省人化を少なくとも3割、生産性を1.5倍にすること。これは目標で、すでに達成した数字ではありません。

3本の柱は、「施工のオートメーション化」「データ連携のオートメーション化」「施工管理のオートメーション化」です。

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BIM/CIM（ビム・シム）：建設事業で扱う情報をデジタル化して、全体の効率化をめざす取り組みです。国土交通省は、2023年度から直轄の土木の業務・工事で原則適用しています。
遠隔臨場（えんかくりんじょう）：立会いや段階確認を、現場に出向かず、カメラやweb通信で行うことです。2022年度から原則適用、2024年度から中間技術検査・完成検査にも広がりました。
情報共有システム：工程管理・書類管理・決裁・電子納品の支援などができるシステムです。直轄工事の施工管理で使われています。

公式の資料にあるのは、遠隔臨場、カメラ画像の解析による配筋の出来形検査（2023年度から開始）、情報共有システムでの書類管理、ドローンやAIなどを使った屋外作業のリモート化・オフサイト化をめざす、というところまでです。

言い過ぎに注意

「仕事がなくなる」「楽になる」とは言えません。道具が増えて、やり方が変わっていく、と考えるのが公式の内容に近いです。

また、現場技術者の専任義務については、遠隔の通信技術を使うことを含めた合理化も、担い手3法の改正で建設業法に入りました。

施工管理の仕事の中身は、施工管理の仕事の記事で紹介しています。デジタルの道具は、その「管理」のやり方に使われるものです。

国の資料で確かめられるのは、立会いをカメラで行うこと、検査に画像解析を使うこと、書類を情報共有システムで管理すること、までです。それ以上の変化は、まだ言い切れません。

デジタルの道具は、会社ごとに使い方がちがいます。入ってから教えてもらえるのか、どんな道具を使っているのか、気になる会社に聞いてみるのが近道です。

新しい道具も、わからない言葉からひとつずつ確かめていきましょう。迷ったら、このページの下の LINE から気軽にどうぞ！